ドローン測量は建設・インフラ業界でも役に立つ?注意すべき点は?

公開日:2022/12/15   最終更新日:2022/11/16


現在は人員による測量やインフラ点検だけではなく、ドローンを使用してそれらの業務が行われるようになりました。今後ますます発展していく可能性を秘めていますが、注意すべき点もいくつかあります。操縦者に求められている部分も大きいので、知識を蓄えて技術を向上させましょう。今回の記事をぜひ参考にしてください。

ドローンが建設・インフラ業界でできること

ドローンを使うことで、建設・インフラ業界は今後ますます発展していく可能性を秘めています。ドローンで測量ができるため、運用コストが低く短時間で終了するので、積極的に使用されているからです。また、短時間で終了するので新たな仕事を受注できるようになるなど、売上向上にも役立っています。まずは、ドローンが建設・インフラ業界でできることを紹介します。

インフラ点検

現在の日本のインフラは、高度経済成長期に整備されたものがほとんどです。そのため、ダムや高速道路などは逐次点検や整備が進められています。高所で安全に点検や整備ができるようにドローンが使用されています。

建築資材の運搬

足場が悪く車が通行できない場所では、建築資材を運搬するのに大変な労力がかかります。大型のドローンを使用して建築資材を運搬できればスムーズに仕事にとりかかれます。

建設・インフラ業界にドローン測量を導入するメリット

次に、建設・インフラ業界にドローン測量を導入するメリットを4つ紹介します。危険な場所で業務するときに役立っています。以下で詳しく説明しましょう。

測量で使用するときのメリット

土地調査で活躍しています。土地を測量するときに、あらかじめ地上にポイントを決めてからドローンで撮影します。広大な土地の場合は1日がかりで測量していましたが、これまでの半分以下の時間で終了するので効率的です。

構造物の点検で使用するときのメリット

建物の状況を調査するときに役立ちます。たとえば、住宅のリフォームを依頼するときに屋根裏の点検などで使用できます。地上から操作するだけで状況を確認できるので便利です。ただし、細かい傷や汚れは職人が確認する必要があります。

人材不足を解消できるメリット

短時間かつ少人数で撮影が終了するので、人材不足を解消できます。そのため、1日の現場数を増やすことも可能です。操縦できるようになるための育成コストとドローンを購入するためのコストはかかりますが、現場数を増やして人員を削減すれば充分元が取れるでしょう。

危険な場所に入り込めるメリット

ダムや橋などの危険な場所にも入り込めます。短時間で撮影が終了するのも魅力的です。また、災害現場でも活躍します。道路が塞がって歩けない場所も、ドローンを飛行させることで現場の状況を確認できます。これにより、被害状況や要救助者の確認ができるので、関係機関と連携をとりながら救助活動を行えます。ただし、直接目で確認したわけではないので、精度は100%とはいえません。撮影範囲に漏れがある場合も考えられます。

建設・インフラ業界でドローン測量を活用するときの注意点

建設・インフラ業界でドローン測量を活用するときには注意点もあります。最後に4つの注意点を紹介します。知識や技術は充分身に付けるようにしましょう。

使用にあたり気象の影響を受ける

強風と雨の日は使用できない場合があります。まず、強風の場合はコントロール不能に陥り落下する可能性があります。次に、雨は機器に影響を与える可能性があります。防水タイプのカメラやセンサーであれば問題ありませんが、防水機能が施されていない場合は使用するのを避けましょう。

操縦者の技術レベルは高いほうがよい

操縦するのに必要な資格や免許はありません。そのため、誰でも操縦できます。しかし、飛行禁止区域で飛行させる操縦者や人に怪我を負わせる操縦者が散見されます。ドローンが落下して故障する程度であれば被害を与えませんが、人命や施設を危険に晒すような危険な操縦は慎むべきです。可能であればスクールで操縦技術のレベルアップを図り、資格や免許を取得しましょう。技術が身に付くだけではなく、法律やドローンの構造などの知識も修得できます。

騒音が原因でトラブルになる恐れがある

大きさを問わず騒音が発生する場合があるので、住宅街やそのほかの静かな場所で使用するときは気を付けましょう。とくに夜間に使用するときは事前に許可をもらうか短い時間で切り上げるようにします。状況により、会社にクレームの連絡が入ることも予想されるうえ、現地でトラブルに巻き込まれる恐れもあります。

落下して被害を与える恐れがある

飛行前には点検と整備を行います。また、普段から雑に扱わないようにして使用状況にも気を付けましょう。ドローンが落下すると通行人に怪我を負わせる可能性や、施設を損傷させる可能性は大いにあります。最悪の場合は重大な事故になる場合もあるので、飛行禁止区域で飛行しないことは当然ですが、技術に自信がないときや人が多く集まるところでは、熟練者に操縦を依頼しましょう。

まとめ

これからもさまざまな場面で活用されていくことでしょう。それは大変喜ばしいことですが、操縦者は知識を蓄えて技術を高めなくてはいけません。とくに、業務で使用する場合は効率的に安全に操縦できることが求められています。そのための資格や免許はありませんが、スクールに通うなどして不安を解消しておきましょう。また、ドローンの規制は今後厳しくなると予想されています。事故を起こすことなく安全に使用しましょう。

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